経営陣

経営陣プロフィール

澤田 貴司
代表取締役社長 兼 CEO
1981年伊藤忠商事株式会社入社。化学品営業、流通プロジェクトに従事。イトーヨーカ堂とセブンイレブン・ジャパンプロジェクトに参画、米国セブンイレブンの買収に携わる。1997年株式会社ファーストリテイリング（ユニクロ）入社。常務商品本部長を経て、翌年副社長に就任し営業部署の責任者としてユニクロの急成長に貢献。2003年2月株式会社キアコン設立、代表取締役就任。2005年10月株式会社リヴァンプを設立。上智大学卒業。
湯浅 智之
取締役副社長 兼 COO
2000年 アクセンチュア入社。戦略グループに配属。主に製造流通業にて、全社コスト削減・マーケティングプロセス改革・新規事業立ち上げの推進役として従事。2005年リヴァンプ入社。大手ＦＦチェーンの再生に携わり業績回復に寄与する。東京大学卒業。
玉塚 元一
取締役
1985年株式会社旭硝子入社。1998年日本ＩＢＭ株式会社を経て同年株式会社ファーストリテイリング入社。マーケティング、海外事業責任者等を経て、2002年代表取締役社長就任。ユニクロの急成長及び業績回復に貢献。2005年10月株式会社リヴァンプを設立。慶応義塾大学卒業。米国ケースウェスタンリザーブ大学 経営学修士課程及びサンダーバード大学 国際経営大学院 国際経営学修士課程修了。
ローソン副社長兼最高執行責任者（COO）。
澤田 宏之
取締役（ブーズ・アンド・カンパニー株式会社 代表取締役）
山武ハネウエル株式会社入社。ボストン・コンサルティング・グループにて戦略コンサルタントとして活躍した後、コーポレート・ディレクションを設立。その後、ジェミニ・コンサルティングの代表パートナーを経て、ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社へ入社。代表取締役を務める。全米経済学会会員、国際大学理事も務める。ワシントン大学卒業。同修士課程、シカゴ大学経営学大学院修士課程修了（MBA）。
瓜生 健太郎
取締役（弁護士法人 瓜生・糸賀法律事務所　代表弁護士）
1995年弁護士登録。常松簗瀬関根法律事務所、松尾綜合法律事務所、ソロモン・スミス・バーニー証券会社（現日興シティグループ証券株式会社）、ベトナム司法省（日弁連より派遣）、等を経て、2002年弁護士法人キャスト設立。2005年弁護士法人キャスト糸賀設立。早稲田大学卒業。
髙野 利雄
監査役
1965年司法試験合格。東京地検特捜部副部長、最高検刑事部長、東京地検検事正、仙台高検検事長、名古屋高検検事長などを歴任の後、2005年に退官、弁護士登録。髙野法律事務所
轉　充宏
顧問
1989年伊藤忠商事株式会社に入社。
為替証券部にて、北米の投資顧問子会社を活用したヘッジファンドの運用体制を構築。
2000年3月に同社を退社、カナル投信株式会社を設立し代表取締役社長に就任。
2001年に投資法人資産運用業の免許を取得し、翌年1月にクレッシェンド投資法人（J-REIT）を設立。
2005年3月にクレッシェンド投資法人（銘柄コード8966）を東京証券取引所にて上場させる。
2009年9月に保有していた運用会社株式を全て、平和不動産株式会社に譲渡し、2010年1月に同社を退社。
同年に現職就任。広島大学卒業。
川本 裕子
顧問（早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授）
1982年東京銀行入行。1988年マッキンゼー・アンド・カンパニー東京支社入社、主として金融機関を中心に企業経営のコンサルティングに従事。2004年から早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。総合規制改革会議専門委員、金融審議会委員、金融庁顧問等を歴任。東京大学卒業。オックスフォード大学大学院経済学修士修了。
小林 稔忠
顧問
1961年東京証券取引所入所。上場部上場審査係長などを歴任。1973年日本勧業角丸証券株式会社（現みずほインベスターズ証券株式会社）入社。公開引受部長などを歴任。1989年株式会社日本ソフトバンク（現ソフトバンク株式会社）入社。常務取締役財務経理部長・人事総務部長などを歴任。1997年株式会社小林稔忠事務所開設、代表取締役に就任（現任）　1999年株式会社ベクター非常勤監査役に就任（現任）。2001年アイトリックス株式会社非常勤監査役に就任。（現任）2003年株式会社ユビテック非常勤監査役に就任。（現任）2006年株式会社ブイキューブ非常勤監査役に就任。（現任）事務所設立以来、株式公開を果たした関与会社数は26社。現在顧問の会社数は22社。中央大学商学部卒業。
篠崎 真吾
顧問
中央監査法人、マイクロソフト、マーズ/マスターフーズを経て独立。企業再生コンサルティングファームの立ち上げに参画する他、主にファンド、ベンチャー企業、外資系企業などを顧客とし、企業評価・財務デューデリジェンスなどの公認会計士業務の他、再生チームへの参画、外部ＣＦＯとして管理部門の責任者の教育・育成などにも取り組む。公認会計士・税理士。